~ 組織の生産性を左右する心理的安全性とその他要因 ~

心理的安全性とは|組織の生産性に与える影響

心理的安全性とは、「メンバーが対人リスクを恐れずに、率直に意見や質問、提案ができる状態」を指します。ハーバード・ビジネススクールのエイミー・エドモンドソン教授(1999)の定義によれば、メンバーが発言しても否定や報復を受けないと感じる環境が整っている状態とされています。

また、MITのダニエル・キム教授が提唱した「成功循環モデル」では、関係の質 → 思考の質 → 行動の質 → 結果の質という因果関係が示されています。「関係性の質」が低い職場では、無難で防衛的な思考に陥りやすく、生産性・成果が出にくいとされます。そして、この「関係の質」を高める代表的な要素が心理的安全性です。

心理的安全性が高い組織やチームでは、次のような効果が確認されています。

発言・アイデアの質の向上 自由に発言できる環境により、多様な視点・改善案が出やすくなる。
エラーの報告・学習行動の増加 ミスや不明点を共有しやすく、早期に問題を解決できる。組織全体の学習速度が上がる。
離職率・プレゼンティーズムの改善 心理的安全性が高いことで、社員が本来の力を発揮しやすくなり、仕事への意欲やエンゲージメントが高まる。結果として、離職率が低下し、プレゼンティーズム(出勤していても生産性が落ちている状態)も減少する。
チームの一体感と目標の共有 役割や目標の明確化により共通認識が強まり、チーム全体の成果が上がる。

ただし、心理的安全性だけでは組織の生産性・成果は最大化されません。
それ以外にも、信頼性、構造の明確さ、仕事の意味、仕事のインパクトといった要因と相互に作用することで、初めて組織生産性が高まります

👉 心理的安全性の詳細解説はこちら≫

組織の生産性に影響する心理的安全性以外の要因

以下は、組織の生産性に影響する代表的な心理要因です。(※心理的安全性も含む)
これらは、Google社による生産性の高いチームの条件を特定するための調査「プロジェクト・アリストテレス」で明らかになった因子です。

👉 組織の生産性に影響する心理要因の詳細解説はこちら≫

因 子 内 容
心理的安全性 メンバーが不安なく意見を出し、質問や懸念を率直に伝えられる雰囲気があること。
信頼性 チームの一人ひとりが責任を持って役割を果たし、互いに信頼できていること。
構造と明確さ チームの目的や役割、仕事の進め方や意思決定の基準が明確に定義され、全員に共有されていること。
仕事の意味 業務が単なる作業ではなく、個人にとって意味や価値のあるものとして認識されていること。
仕事のインパクト 自分の仕事がチームや組織、社会にポジティブな影響を与えているという実感があること。

このように、心理的安全性だけでなく、信頼性・構造の明確さ・仕事の意味・仕事のインパクトといった要因も、組織の生産性に大きく左右します。

これら複数の心理要因をバランスよく把握・改善していくことが、持続的な成果を上げるためには欠かせません。
当社「組織生産性 心理要因分析」サービスでは、これらの要因を包括的に測定・可視化し、改善の優先度を明確にすることが可能です。

~ 当社サービスの特徴 ~

組織生産性 心理要因分析とは

 ▼組織生産性 心理要因分析とは
  ●当社の「組織生産性 心理要因分析」とは、前述「心理的安全性」「信頼性」「構造と明確さ」「仕事の意味」「仕事のインパクト」という5つの心理要因をもとに、組織やチームの生産性に直接影響を及ぼす要因を明確に把握できるよう設計した分析です。
  ●心理的要因を特定し改善することで、組織内の生産性を最大化を目指します。
 ▼調査領域

調査領域 分析観点 主な調査項目
1.心理的安全性 安心して発言・提案・相談できると感じているか 「意見の出しやすさ」「意見・提案の反映度合い」「ミスを非難しない姿勢」など
2.信頼関係 上司・同僚との間に信頼があり、協力的な関係性が築かれているか 「相互尊重」「相互承認」「言行の一貫性」「ノウハウ共有」など
3.目標の明確さ 会社、部署、個人の目標が明示され、共感・納得しているか 「経営方針等への共感」「職場目標への共感」「個人目標の明確さ・納得性」など
4.働く意義と仕事の一致 仕事が適正で、仕事の重要感、仕事を通じた成長感があるか 「仕事の重要感の程度」「仕事を通じた成長感」「仕事適性度」など
5.仕事の達成感 仕事への貢献・有能性を実感しているか 「貢献・有能性の実感」「仕事の成果・姿勢・発揮能力への評価」など

 ▼調査項目数
  ●標準的な調査項目数(質問項目数)は、厳選した20項目程度ですので、回答者への負荷・手間も少なく調査できます。

当社の分析アプローチ(統合分析で改善・維持項目を特定)

 ●様々な観点での分析結果を、単なる”横並び”でご提供するのでなく各観点での分析結果をさらに統合分析し、優先度の高い項目を改善・維持項目として特定します。以下のような分析ロジックにより、改善項目などの選定根拠も明確になります。
心理的安全性調査の一貫性のある分析ロジック

この分析・診断でわかること

 ●以下は、上記「当社のアプローチ(統合分析で改善・維持項目を特定)」イメージ画像中の分析結果を中心とした、【当社サービスでの分析・診断でわかることの概要】です。

主な分析結果 概 要
組織生産性心理要因 領域別傾向 ・組織活動の生産性に影響を及ぼす要因の総合スコアおよび、同スコアの内訳として、各種調査項目をその特性ごとに分類した調査領域別に把握
・調査領域および調査項目の過去3年間の調査結果推移のを確認
調査項目トップ・ワースト ・「組織生産性心理要因 領域別傾向」の結果値を良否ランキング形式で確認
調査項目トップ・ワースト内訳 ・「調査項目トップ・ワースト」の各項目の内訳として、各部署、職種、性別、年齢区分などの従業員属性別での結果値を出力
・これにより、どの部署または従業員属性が、当該評価結果の要因となっているかを把握
調査項目間影響度 ・調査項目間の相関性の強さを確認
低評価・高評価項目一覧 ・当社選定基準に基づいて「組織生産性心理要因 領域別傾向」「調査項目トップ・ワースト」「調査項目間影響度」の分析結果を統合し、低評価項目および高評価項目を一覧型式で確認
改善・維持項目一覧 ・「低評価項目一覧」「高評価項目一覧」の結果より、当社選定基準に基づき選定した、優先的に改善または維持が必要と思われる項目一覧型式で確認
改善・維持のヒント ・「改善・維持項目一覧」中の対象調査項目に対応した具体的施策のヒント集
自由記入結果一覧(フリーコメント) ・全体的な自由記入内容より、組織運営のどの側面(調査項目)についての意見かを推測し、当該維持・改善項目の要因となっているか検討
・各調査項目別の自由記入内容より、当該調査項目の評価要因を検討

 ●これらの報告書は、会社全体ならびに部署別に提供しています。
 ●上記を含む全報告書については、資料請求にてご確認いただけます。以下よりお問い合わせください。

お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

当社分析サービスが適した企業様

 ●近年、HRツールが普及していますが、
 ・機能が複雑(使いこなせない)      ・価格が高い(投資リスクが大きい)
 ・リテラシー不足(使う人に定着しない)  ・成果が見えにくい(データを改善に活かせない)
 
といった理由から、特に中小企業では導入を躊躇するケースが少なくありません。

 ●当社分析サービスは、「各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供」する改善活動への直結を重視したサービスです。このような分析ロジックは、単なる健康診断型サーベイや退職予兆アラート型ツールとは一線を画しています。
 ●また、これらHRツールの多くは、従業員コンディション管理(ストレス状態や活力度合いの把握)や満足度スコアなど様々な切り口での可視化に強みがありますが、「心理的安全性」「信頼性」といった心理的要素が見えにくい場合があります。一方、当社分析サービスは、組織の生産性に影響する心理要因のみを直接測定する特化型分析です。

このように当社分析サービスは、

 ・オーバースペックになりがちのツールまでは不要だが、まずは組織の生産性を左右する心理要因を知りたい
 ・結局のところ何をすれば改善されるのか、そのヒントまで欲しい

といった中小企業様に適しています。

~ 分析内容の主な特徴 ~

以下は、当社サービスの分析結果報告書のうち、代表的な分析結果のご紹介です。

👉 全ての分析内容(全分析結果報告書)については、こちらから資料請求≫にてご確認いただけます。

「会社・経営層の目標値(基準値)」と「従業員」との認識ギャップを把握

 ●当社では「理念、組織体制、風土が企業ごとに様々であれば、目標値も様々である」ことを踏まえ、基準値として業界平均は使用せず、事前に会社・経営層向けに従業員と同一項目のアンケートをとり、その集計結果を会社・経営層の目標値(基準値)として設定します。
 ●設定した基準値と実際の調査結果を比較し、会社・経営層と従業員の認識のギャップ(基準値差異)を把握します。
会社・経営層と従業員の認識のギャップの把握

 調査領域・領域内項目の分析傾向を視覚的に俯瞰

 ●どの調査領域が高評価か(低評価か)、その要因となる領域内項目は何かを確認します。
 ●最大過去3年間の結果との比較により、その増減原因を検討します。
 ●総合スコアは、KPI(Key Performance Indicatorの略「重要業績評価指標」)としてご活用いただけます。
調査領域・領域内項目の傾向の視覚的に全体俯瞰

 ※評価尺度や前回増減ポイントの実際の判定基準値は、説明資料に記載しています。説明資料は、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

 各調査項目の結果値の要因・内訳を確認

 ●前述「調査領域別傾向・調査結果推移」の結果値を、良否ランキング形式で出力します。
 ●調査項目ごとに当該結果値の要因・内訳を、各部門ならびに職種、性別、年齢区分などの従業員属性別に確認します。
各調査項目の結果値の要因・内訳

 優先度の高い改善・維持項目と取組主体を明確化

 ●様々な観点での分析結果の統合分析を経て導出した、改善・維持の優先度が高い項目を出力します。
 ●前述「③各調査項目の結果値の要因」を加味し、改善・維持活動の取り組み主体も併せて出力します。
改善・維持項目一覧
 ●上図中「改善の方向性」「(参考)維持のヒント」に記載された施策テーマの詳細を、改善のヒント集としてご提示しています。
 ●改善のヒント集は、その名のとおり「改善・維持のきっかけ・ヒント」としてご活用いただけます。
改善のヒント集

 👉 分析結果の統合や改善・維持項目の選定基準は、説明資料に記載しています。説明資料は、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

~ 調査の流れ ~

以下は、Web回答の場合の調査の流れです。用紙での回答も承っております。なお()内の日数はあくまでも目安値です。

 <調査の流れ(Web回答の場合)>

 1.お見積・ご契約
    調査人数や回答方式(Web/用紙)、納品形態(PDF/用紙)を決定し、お見積書・契約書を取り交わします。

 2.調査項目設計(5~7日)
    標準質問項目、前回実施時の質問項目、お客様のご要望をもとに、調査項目を設計します。

 3.システム設定(3~5日)
    会社・部署情報、回答用URL送付先メールアドレス、調査項目などを当社システムに設定します。

 4.調査の実施(最大3週間)
    お客様にて社内通知後、回答用URLを各従業員様宛にメール送信します。
    必要に応じて、会社・経営層の目標値(基準値)回答シートを送付します。

 5.報告書作成(3日)
    会社全体、各部署、従業員属性別に各種報告書を作成します。

 6.報告書の納品
    PDFまたは用紙にて納品し、同時に請求書を送付します。

~ 調査サービスの料金 ~

  ●表中の価格は、従業員数50名以下で、Webでの回答の場合の基本料金になります。

料金(税抜) 100,000 円 ~

  ●調査人数の規模、回答方式(Web/紙)、納品形態(PDF/用紙)よって料金は変動します。

  ●調査項目のカスタマイズには、追加費用は一切かかりませんのでご安心ください。

  ※また、分析サービス以外にも、調査実施後のサービスも提供しています。後述 「調査後の支援サービス」 をご覧ください。

お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

~  調査後の支援サービス  ~

 ●当社では、以下のような調査後の支援サービスもご提供しています。オンラインを基本として、お気軽にご相談できるサービスとしています。
調査後の支援サービス 概 要
フィードバックセッション ・分析結果の説明を受けたいお客様を対象に、オンラインにて分析結果のご説明および意見交換を、当社にて作成した分析結果の要約資料を元に実施します。
スポット相談型サポート ・調査結果に基づき、必要に応じて専門的なサポートを受けたいお客様向けのサービスです。
(メールまたはリモートミーティングにて実施)
 ●また、改善活動支援も承っております。(費用等は別途ご相談)

 👉 詳細については、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

~ よくあるご質問(FAQ) ~

1. 調査内容・分析対象
Q この調査で何がわかりますか?
A 心理的安全性・信頼性・目標の明確さ・仕事の意義・達成感など、組織生産性に影響する心理要因を可視化し、改善・維持の優先度を明確にできます。また、会社・経営層の目標値(基準値)用として、会社・経営層向けにアンケートをとり、会社・経営層と従業員の認識のギャップを把握します。
Q 調査項目数はどのくらいですか?
A 標準は20項目前後です。短時間で回答でき、負担を抑えつつ必要な要因を把握できます。
Q 自社課題に合わせた質問項目のカスタマイズは可能ですか?
A はい。可能です。目的に応じて調査設計を柔軟に調整いたします。その際の追加費用はかかりません。
Q 個人が特定されるリスクはありませんか?
A 部署や従業員属性など集計単位での人数が10人未満の場合は分析対象外としております。
Q 小規模でも実施できますか?
A はい。20~30名程度でも分析可能です。ただし、部署や従業員属性など集計単位での人数が10名未満の場合は、個人特定回避の観点から分析対象外としています。対策例としては、例えば10人未満の部署が多い場合、部署を「管理・監督職」「一般職」といったように、大まかな職種を部署として代替することも可能です。
Q 特定の部署だけで導入できますか?
A はい。全社調査だけでなく、特定部署のみの実施も可能です。

2. 調査実施方法
Q 調査期間はどのくらいですか?
A 当社目安としては、調査項目決定に5~7日、システム設定等に3~5日、回答期間は最大3週間、報告書作成に最大3日としていますが、実績ベースでは概ね20~25日です。
Q 回答方法はWebのみでしょうか?
A Web回答を基本としていますが、用紙での回答も可能です。
Q Web回答の場合、従業員全員がメールアドレスを保有していない場合はどうなるのでしょうか?
A 用紙(別途費用発生)や共有端末での実施が可能です。
Q Web回答の場合、中断して再開できますか?
A はい。回答者が途中保存して再開できる仕組みをご用意しています。
Q 回答率が不安です。
A リマインド配信(Web回答の場合)、用紙回答の併用など、回答率を高める適宜対応いたします。なお、リマインド配信は事前に調査開始後の配信頻度をお打ち合わせにて決定いたします。

3. 調査報告書
Q 報告書はどのような形式で納品されますか?
A PDFファイルでの納品を基本としていますが、紙媒体の納品(別途費用発生)にも対応しています。
Q 分析結果を見ても「どう解釈し、何をすればよいか」が分かるか不安です。
A 報告書納品時に「分析結果の説明資料」も併せて納品しております。また、報告書には改善ヒントが含まれています。なお、必要に応じてフィードバックセッション(別途費用発生)での解説も行います。

4. 料金
Q 料金体系はどのようになっていますか?
A 基本料金は従業員50名以下・Web回答で10万円(税抜)~としています。調査人数の規模、回答方式(Web/紙)、納品形態(PDF/用紙)よって料金は変動します。詳細はサービス説明資料に記載していますので、問い合わせフォーム等よりご依頼ください。

5. 調査後の支援サービス
Q 調査後のフォローはありますか?
A はい。以下の支援サービスをご用意しています。
 ・フィードバックセッション(結果の説明・意見交換)
 ・スポット相談サポート(メールやリモート相談)
 ・改善活動支援(施策の具体化・実行支援)

6. 他社比較・適合性
Q 他社分析サービスとの違いは何ですか?
A 当社分析サービスは、単なる健康診断型サーベイや複雑で高額なHRツールとは一線を画した、組織の生産性に直結する心理要因に特化したサービスです。また、各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供する点が特徴です。

 👉 その他ご不明点や各種問い合わせは、以下よりお問い合わせください。

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受付時間 平日10:00 – 19:00

<その他の調査サービス>

  1.エンゲージメント総合診断(従業員エンゲージメント調査):詳細はこちら≫
  2.モチベーションレベル測定(モチベーション調査):詳細はこちら≫
  3.テーマ特化型○○診断 for お客様(○○にはリーダーシップ・仕事観など)
   ・「上司リーダーシップ・マネジメント」「仕事観」「承認感」など、お客様の様々なご要望に個別対応する調査です。
   ・個別対応ですので、詳細はお打ち合わせにより調査内容を決定します。