~ エンゲージメント向上の重要性 ~

現在、人手不足が深刻化する中、採用だけでなく「モチベーションの向上」「定着率向上」などが経営課題として浮上しています。その根本要因のひとつが「エンゲージメント」の低下です。

従業員エンゲージメントとは、従業員自らの意思で「この組織で働きたい」「組織の成功に貢献したい」と主体的に感じている状態を指し、定着率やパフォーマンスの向上と強く相関するとされています。単なる「会社満足」とは大きく意味合いが異なります。

<エンゲージメントが低い場合の主なリスク>

離職率の上昇
プレゼンティーイズム(出勤していても生産性が低い状態)の増加
顧客対応の品質低下、クレームの増加
組織変革への抵抗・イノベーションの停滞
チームの士気低下 → 雰囲気の悪化
管理職の疲弊・メンタル不調の連鎖

<エンゲージメントが高い場合の主な効果>

離職率の低下
顧客満足度・ロイヤルティの上昇
チームの相互支援・創造性・主体性の向上
管理職の負荷軽減/心理的資本の増強
業績向上

また、Gallup社の調査では、エンゲージメントの高い企業は、以下ように「生産性」「顧客満足度」「収益性」が上昇傾向であることが報告されています。

エンゲージメントが高い企業の傾向

このように、エンゲージメントは組織の“見えない推進力”とも言えます。

エンゲージメントは単一の指標ではなく、職場環境・人間関係・成長実感・処遇の納得感など、複数の要因が組み合わさって形成される”構造的な概念”です。したがって、エンゲージメント向上を目指すには、エンゲージメントを要素ごとに分解し、どの領域が成果や定着率に最も影響しているのかを正しく把握することが欠かせません。

 👉 「エンゲージメントの構造的把握」の詳細解説はこちら≫

特に少数精鋭で業務を回す中小企業では、一人ひとりのエンゲージメントが組織成果に与える影響が相対的に大きく、その把握と向上は経営上の優先課題といえます。そのためにも、

「構造的な可視化」と「継続的なモニタリング」を通じて
エンゲージメントを的確に把握・改善していくことは非常に重要です。

当社「エンゲージメント総合診断」サービスでは、エンゲージメントを構造的に捉え、改善の優先度まで明確にします。

~ 当社サービスの特徴 ~

エンゲージメント総合診断とは

 ▼エンゲージメント総合診断とは
  ●当社の「エンゲージメント総合診断」とは、「仕事への熱意・没頭・活力」を表す「ワークエンゲージメント」と「会社への愛着・貢献意欲・働きがい」を表す「組織へのエンゲージメント」に必要な要素(調査項目)を、従業員の意識・行動に影響を及ぼす組織内要因の特性ごとに、調査領域として分類することで、エンゲージメント水準を構造的に把握する分析です。

調査領域 分析対象
1.ワークエンゲージメント 仕事の意義・成長機会・能力発揮
2.仕事適正・パフォーマンス 仕事の適性・負担感・パフォーマンス発揮度
3.ソーシャルキャピタル(職場の一体感) 職場の人間関係・チームの結束力・相互信頼・活気
4.上司のリーダーシップ・マネジメント 上司の支援・方向性提示・フィードバック
5.職場環境 職場(組織)ルール・業務プロセスの明確性
6.人事評価・キャリア開発 評価制度の透明性・公平性・納得感および成長支援
7.処遇(給与・異動・昇進・昇格) 給与・賞与、配置、昇進など待遇面での納得感
8.労働環境・ワークライフバランス 労働時間・働きやすさ・私生活との両立
9.会社経営・ビジョン 経営理念・経営方針・組織の方向性・将来性への共感

 ▼従業員満足度調査(ES調査)との違い
  ●満足度調査は、制度や環境に対する“現状評価”を把握するには有効ですが、「満足している=貢献意欲が高い」わけではありません。実際には、満足していても”主体的に”貢献しない従業員は存在します。
  ●一方、当社のエンゲージメント総合診断では、従業員の「組織への貢献意欲」「仕事への没頭」「職場との感情的つながり」など、 組織成果(業績向上・離職防止・チーム活性化)と直結する「見えにくい推進力」を総合的に可視化します。

当社の分析アプローチ(統合分析で改善・維持項目を特定)

 ●様々な観点での分析結果を、単なる”横並び”でご提供するのでなく各観点での分析結果をさらに統合分析し、優先度の高い項目を改善・維持項目として特定します。以下のような分析ロジックにより、改善項目などの選定根拠も明確になります。
エンゲージメント調査の一貫性のある分析ロジック

この分析・診断でわかること

 ●以下は、上記「当社のアプローチ(統合分析で改善・維持項目を特定)」イメージ画像中の分析結果を中心とした、【当社サービスでの分析・診断でわかることの概要】です。

主な分析結果 概 要
調査領域別傾向 ・調査項目を従業員の意識・行動に影響を及ぼす組織内要因の特性ごと分類した調査領域別での傾向を把握
・調査領域および調査項目の過去3年間の調査結果推移のを確認
調査項目トップ・ワースト ・「調査領域別傾向」の結果値を良否ランキング形式で確認
調査項目トップ・ワースト内訳 ・「調査項目トップ・ワースト」の各項目の内訳として、各部署、職種、性別、年齢区分などの従業員属性別での結果値を出力
・これにより、どの部署または従業員属性が、当該評価結果の要因となっているかを把握
総合指標への影響度分析
(ポートフォリオ分析)
・総合指標と各項目との関係性の強さを示す相関係数と、各項目の平均値をプロットし、調査項目を「早期改善」「改善」「重点維持」「現状維持」項目の4象限のポートフォリオで出力
・ 総合指標の評価向上を目指す場合に有効
調査項目間影響度 ・調査項目間の相関性の強さを確認
低評価・高評価項目一覧 ・当社選定基準に基づいて「調査領域別傾向」「調査項目トップ・ワースト」「総合指標への影響度」「調査項目間影響度」の分析結果を統合し、低評価項目および高評価項目を一覧型式で確認
改善・維持項目一覧 ・「低評価項目一覧」「高評価項目一覧」の結果より、当社選定基準に基づき選定した、優先的に改善または維持が必要と思われる項目一覧型式で確認
改善・維持のヒント ・「改善・維持項目一覧」中の対象調査項目に対応した具体的施策のヒント集
自由記入結果一覧(フリーコメント) ・全体的な自由記入内容より、組織運営のどの側面(調査項目)についての意見かを推測し、当該維持・改善項目の要因となっているか検討
・各調査項目別の自由記入内容より、当該調査項目の評価要因を検討

 ●これらの報告書は、会社全体ならびに部署別に提供しています。
 ●上記を含む全報告書については、資料請求にてご確認いただけます。以下よりお問い合わせください。

お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

当社分析サービスが適した企業様

 ●近年、HRツールが普及していますが、
 ・機能が複雑(使いこなせない)      ・価格が高い(投資リスクが大きい)
 ・リテラシー不足(使う人に定着しない)  ・成果が見えにくい(データを改善に活かせない)
 
といった理由から、特に中小企業では導入を躊躇するケースが少なくありません。
 ●HRツールの多くは、従業員コンディション管理(ストレス状態や活力度合いの把握)、満足度スコア、退職予兆アラートなど様々な切り口での可視化に強みがある多機能型です。
 ●一方、当社分析サービスは、「各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供」する改善活動への直結を重視したサービスです。

このように当社分析サービスは、

 ・オーバースペックになりがちのツールまでは不要だが、まずは組織のエンゲージメント低下要因を構造的に知りたい
 ・結局のところ何をすれば改善されるのか、そのヒントまで欲しい

といった中小企業様に適しています。

~ 分析内容の主な特徴 ~

以下は、当社サービスの分析結果報告書のうち、代表的な分析結果のご紹介です。

👉 全ての分析内容(全分析結果報告書)については、こちらから資料請求≫にてご確認いただけます。

「会社・経営層の目標値(基準値)」と「従業員」との認識ギャップを把握

 ●当社では「理念、組織体制、風土が企業ごとに様々であれば、目標値も様々である」ことを踏まえ、基準値として業界平均は使用せず、事前に会社・経営層向けに従業員と同一項目のアンケートをとり、その集計結果を会社・経営層の目標値(基準値)として設定します。
 ●設定した基準値と実際の調査結果を比較し、会社・経営層と従業員の認識のギャップ(基準値差異)を把握します。
会社・経営層と従業員の認識のギャップの把握

 調査領域・領域内項目の分析傾向を視覚的に俯瞰

 ●どの調査領域が高評価か(低評価か)、その要因となる領域内項目は何かを確認します。
 ●最大過去3年間の結果との比較により、その増減原因を検討します。
調査領域・領域内項目の傾向の視覚的に全体俯瞰

 ※評価尺度や前回増減ポイントの実際の判定基準値は、説明資料に記載しています。説明資料は、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

 各調査項目の結果値の要因・内訳を確認

 ●前述「調査領域別傾向・調査結果推移」の結果値を、良否ランキング形式で出力します。
 ●調査項目ごとに当該結果値の要因・内訳を、各部門ならびに職種、性別、年齢区分などの従業員属性別に確認します。
各調査項目の結果値の要因・内訳

 優先度の高い改善・維持項目と取組主体を明確化

 ●様々な観点での分析結果の統合分析を経て導出した、改善・維持の優先度が高い項目を出力します。
 ●前述「③各調査項目の結果値の要因」を加味し、改善・維持活動の取り組み主体も併せて出力します。
改善・維持項目一覧
 ●上図中「改善の方向性」「(参考)維持のヒント」に記載された施策テーマの詳細を、改善のヒント集としてご提示しています。
 ●改善のヒント集は、その名のとおり「改善・維持のきっかけ・ヒント」としてご活用いただけます。
改善のヒント集

 👉 分析結果の統合や改善・維持項目の選定基準は、説明資料に記載しています。説明資料は、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

~ 調査の流れ ~

以下は、Web回答の場合の調査の流れです。用紙での回答も承っております。なお()内の日数はあくまでも目安値です。

 <調査の流れ(Web回答の場合)>

 1.お見積・ご契約
    調査人数や回答方式(Web/用紙)、納品形態(PDF/用紙)を決定し、お見積書・契約書を取り交わします。

 2.調査項目設計(5~7日)
    標準質問項目、前回実施時の質問項目、お客様のご要望をもとに、調査項目を設計します。

 3.システム設定(3~5日)
    会社・部署情報、回答用URL送付先メールアドレス、調査項目などを当社システムに設定します。

 4.調査の実施(最大3週間)
    お客様にて社内通知後、回答用URLを各従業員様宛にメール送信します。
    必要に応じて、会社・経営層の目標値(基準値)回答シートを送付します。

 5.報告書作成(3日)
    会社全体、各部署、従業員属性別に各種報告書を作成します。

 6.報告書の納品
    PDFまたは用紙にて納品し、同時に請求書を送付します。

~ 調査サービスの料金 ~

  ●表中の価格は、従業員数50名以下で、Webでの回答の場合の基本料金になります。

料金(税抜) 130,000 円 ~

  ●調査人数の規模、回答方式(Web/紙)、納品形態(PDF/用紙)よって料金は変動します。

  ●調査項目のカスタマイズには、追加費用は一切かかりませんのでご安心ください。

  ※また、分析サービス以外にも、調査実施後のサービスも提供しています。後述 「調査後の支援サービス」 をご覧ください。

お電話でのご相談はこちら
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受付時間 平日10:00 – 19:00

~  調査後の支援サービス  ~

 ●当社では、以下のような調査後の支援サービスもご提供しています。オンラインを基本として、お気軽にご相談できるサービスとしています。
調査後の支援サービス 概 要
フィードバックセッション ・分析結果の説明を受けたいお客様を対象に、オンラインにて分析結果のご説明および意見交換を、当社にて作成した分析結果の要約資料を元に実施します。
スポット相談型サポート ・調査結果に基づき、必要に応じて専門的なサポートを受けたいお客様向けのサービスです。
(メールまたはリモートミーティングにて実施)
 ●また、改善活動支援も承っております。(費用等は別途ご相談)

 👉 詳細については、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

~ よくあるご質問(FAQ) ~

1. 調査内容・分析対象
Q この調査で何がわかりますか?
A 「仕事への熱意・没頭・活力」を表す「ワークエンゲージメント」と「会社への愛着・貢献意欲・働きがい」を表す「組織へのエンゲージメント」に必要な要素を、従業員の意識・行動に影響を及ぼす組織内要因の特性ごとに、調査領域として分類し、その特性ごとにエンゲージメント水準を把握します。主な特性には、「ワークエンゲージメント」「職場の一体感」「上司のリーダーシップ・マネジメント」「人事評価・キャリア開発」「処遇」「ワークライフバランス」「会社ビジョンの理解・浸透」などがあります。また、会社・経営層の目標値(基準値)用として、会社・経営層向けにアンケートをとり、会社・経営層と従業員の認識のギャップを把握します。
Q 総合指標とは何ですか?
A 総合指標とは、「総合的に考えて、現在の仕事や職場・会社に対して意欲的に取り組み、組織に貢献できていると思うかどうか」といったエンゲージメントに関する総合的な調査項目結果を指標としたものです。各調査項目の重要度を測定するために、総合指標を使用します(各調査項目と総合指標の相関分析)。また、総合指標は、KPI(Key Performance Indicatorの略「重要業績評価指標」)としてご活用いただけます。
Q 従業員満足度調査(ES調査)との違いは何ですか?
A 満足度調査は、制度や環境に対する“現状評価”を把握するには有効ですが、「満足している=貢献意欲が高い」わけではありません。実際には、満足していても”主体的に”貢献しない従業員は存在します。 一方、当社のエンゲージメント総合診断では、従業員の「組織への貢献意欲」「仕事への没頭」「職場との感情的つながり」など、 組織成果(業績向上・離職防止・チーム活性化)と直結する「見えにくい推進力」を総合的に可視化します。
Q 従業員満足度調査への変更は可能ですか?
A はい、可能です。その場合、調査領域は「XXXX満足度」になります。総合指標は「総合満足度」を使用します。また「会社推奨度(eNPS測定)」を総合指標として使用することも可能です。
Q 調査項目数はどのくらいですか?
A 50~60項目を想定しています。カスタマイズにより項目数の増減は可能です。
Q 自社課題に合わせた質問項目のカスタマイズは可能ですか?
A はい。可能です。目的に応じて調査設計を柔軟に調整いたします。その際の追加費用はかかりません。
Q 個人が特定されるリスクはありませんか?
A 部署や従業員属性など集計単位での人数が10人未満の場合は分析対象外としております。
Q 小規模でも実施できますか?
A はい。20~30名程度でも分析可能です。ただし、部署や従業員属性など集計単位での人数が10名未満の場合は、個人特定回避の観点から分析対象外としています。対策例としては、例えば10人未満の部署が多い場合、部署を「管理・監督職」「一般職」といったように、大まかな職種を部署として代替することも可能です。
Q 特定の部署だけで導入できますか?
A はい。全社調査だけでなく、特定部署のみの実施も可能です。

2. 調査実施方法
Q 調査期間はどのくらいですか?
A 当社目安としては、調査項目決定に5~7日、システム設定等に3~5日、回答期間は最大3週間、報告書作成に最大3日としていますが、実績ベースでは概ね20~25日です。
Q 回答方法はWebのみでしょうか?
A Web回答を基本としていますが、用紙での回答も可能です。
Q Web回答の場合、従業員全員がメールアドレスを保有していない場合はどうなるのでしょうか?
A 用紙(別途費用発生)や共有端末での実施が可能です。
Q Web回答の場合、中断して再開できますか?
A はい。回答者が途中保存して再開できる仕組みをご用意しています。
Q 回答率が不安です。
A リマインド配信(Web回答の場合)、用紙回答の併用など、回答率を高める適宜対応いたします。なお、リマインド配信は事前に調査開始後の配信頻度をお打ち合わせにて決定いたします。

3. 調査報告書
Q 報告書はどのような形式で納品されますか?
A PDFファイルでの納品を基本としていますが、紙媒体の納品(別途費用発生)にも対応しています。
Q 分析結果を見ても「どう解釈し、何をすればよいか」が分かるか不安です。
A 報告書納品時に「分析結果の説明資料」も併せて納品しております。また、報告書には改善ヒントが含まれています。なお、必要に応じてフィードバックセッション(別途費用発生)での解説も行います。

4. 料金
Q 料金体系はどのようになっていますか?
A 基本料金は従業員50名以下・Web回答で13万円(税抜)~としています。調査人数の規模、回答方式(Web/紙)、納品形態(PDF/用紙)よって料金は変動します。詳細はサービス説明資料に記載していますので、問い合わせフォーム等よりご依頼ください。

5. 調査後の支援サービス
Q 調査後のフォローはありますか?
A はい。以下の支援サービスをご用意しています。
 ・フィードバックセッション(結果の説明・意見交換)
 ・スポット相談サポート(メールやリモート相談)
 ・改善活動支援(施策の具体化・実行支援)

6. 他社比較・適合性
Q 他社分析サービスとの違いは何ですか?
A 当社分析サービスは、各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供する点が特徴です。また、「理念、組織体制、風土が企業ごとに様々であれば、目標値も様々」であることを踏まえ、業界平均との比較ではなく、会社・経営層の認識と比較し、より現実的な評価が得られるようにしています。

 👉 その他ご不明点や各種問い合わせは、以下よりお問い合わせください。

お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

<その他の調査サービス>

  1.組織生産性 心理要因分析(心理的安全性調査):詳細はこちら≫
  2.モチベーションレベル測定(モチベーション調査):詳細はこちら≫
  3.テーマ特化型○○診断 for お客様(○○にはリーダーシップ・仕事観など)
   ・「上司リーダーシップ・マネジメント」「仕事観」「承認感」など、お客様の様々なご要望に個別対応する調査です。
   ・個別対応ですので、詳細はお打ち合わせにより調査内容を決定します。