～　中小企業が直面する人材・組織課題　～

少子高齢化による人材不足、採用難による人材獲得競争の激化、若手社員の早期離職や中堅層の流出、そして社員一人ひとりのモチベーション低下…。これらの問題は中小企業で特に多く見られ、現場からは「採用しても定着しない」「人材育成が進まない」「職場の一体感が欠けている」といった声が数多く寄せられます。

その結果、生産性の低迷や組織力の弱体化につながり、企業の持続的な成長を阻害する大きな要因となっています。こうした現象の根底には、職場環境・人間関係・評価や処遇・成長機会・経営方針の浸透度などが、不十分であることが挙げられます。また、これら多面的な要素が互いに作用し、問題を複雑化させています。

こうした複雑に絡み合う人材・組織課題に対して、当社では「現状を構造的に可視化し、優先度の高い改善ポイントを明確にする」ことを目的とした独自の診断（調査）サービスを提供しています。また、「企業ごとに直面する課題や把握したいことは異なる」ことを踏まえ、様々なニーズに応じた診断サービスをご用意しています。

～　様々なニーズに応じた診断サービス（総合型／課題特化型）　～

当社では「組織全体の状態を総合的に俯瞰・把握したい」「特定課題をピンポイントで深堀したい」など、様々な企業ニーズや直面課題に対応したサービスをご提供しています。

１．【総合】従業員エンゲージメント調査｜サービス名：エンゲージメント総合診断

　▼従業員エンゲージメントとは
　　●従業員エンゲージメントとは、従業員自らの意思で「この組織で働きたい」「組織の成功に貢献したい」と主体的に感じている状態を指し、定着率やパフォーマンスの向上と強く相関するとされています。単なる「会社満足」とは大きく意味合いが異なる概念です。

　　　👉 「エンゲージメント」の詳細解説はこちら≫
　▼「エンゲージメント総合診断」とは
　　●当社「エンゲージメント総合診断」とは、「仕事への熱意・没頭・活力」を表す「ワークエンゲージメント」と「会社への愛着・貢献意欲・働きがい」を表す「組織へのエンゲージメント」に必要な要素(調査項目)を、従業員の意識・行動に影響を及ぼす組織内要因の特性ごとに、調査領域として分類することで、エンゲージメント水準を構造的に把握する分析です。

調査領域 分析対象
１．ワークエンゲージメント 仕事の意義・成長機会・能力発揮
２．仕事適正・パフォーマンス 仕事の適性・負担感・パフォーマンス発揮度
３．ソーシャルキャピタル（職場の一体感） 職場の人間関係・チームの結束力・相互信頼・活気
４．上司のリーダーシップ・マネジメント 上司の支援・方向性提示・フィードバック
５．職場環境 職場（組織）ルール・業務プロセスの明確性
６．人事評価・キャリア開発 評価制度の透明性・公平性・納得感および成長支援
７．処遇（給与・異動・昇進・昇格） 給与・賞与、配置、昇進など待遇面での納得感
８．労働環境・ワークライフバランス 労働時間・働きやすさ・私生活との両立
９．会社経営・ビジョン 経営理念・経営方針・組織の方向性・将来性への共感

　　👉 「エンゲージメント総合診断（従業員エンゲージメント調査）」の詳細はこちら≫

２．【課題特化】心理的安全性調査｜サービス名：組織生産性 心理要因分析

　▼心理的安全性とは
　　●心理的安全性とは、「メンバーが対人リスクを恐れずに、率直に意見や質問、提案ができる状態」を指します。また、MITのダニエル・キム教授が提唱した「成功循環モデル」では、関係の質 → 思考の質 → 行動の質 → 結果の質という因果関係が示されています。「関係性の質」が低い職場では、無難で防衛的な思考に陥りやすく、生産性・成果が出にくいとされます。そして、この「関係の質」を高める代表的な要素が心理的安全性です。
　　　👉 「心理的安全性」の詳細解説はこちら≫
　　●Google社による生産性の高いチームの条件を特定するための調査「プロジェクト・アリストテレス」では、心理的安全性以外に、信頼性、構造の明確さ、仕事の意味、仕事のインパクトといった要因と相互に作用することで、初めて組織の生産性が高まるとされています。
　　　👉 「組織の生産性に影響する心理要因」の詳細解説はこちら≫
　▼「組織生産性 心理要因分析」とは
　　●当社「組織生産性 心理要因分析」とは、前述「心理的安全性」「信頼性」「構造と明確さ」「仕事の意味」「仕事のインパクト」という５つの心理要因をもとに、組織やチームの生産性に直接影響を及ぼす要因を明確に把握できるよう設計した分析です。
　　●心理的要因を特定し改善することで、組織内の生産性を最大化を目指します。

調査領域 分析観点 主な調査項目
１．心理的安全性 安心して発言・提案・相談できると感じているか 「意見の出しやすさ」「意見・提案の反映度合い」「ミスを非難しない姿勢」など
２．信頼関係 上司・同僚との間に信頼があり、協力的な関係性が築かれているか 「相互尊重」「相互承認」「言行の一貫性」「ノウハウ共有」など
３．目標の明確さ 会社、部署、個人の目標が明示され、共感・納得しているか 「経営方針等への共感」「職場目標への共感」「個人目標の明確さ・納得性」など
４．働く意義と仕事の一致 仕事が適正で、仕事の重要感、仕事を通じた成長感があるか 「仕事の重要感の程度」「仕事を通じた成長感」「仕事適性度」など
５．仕事の達成感 仕事への貢献・有能性を実感しているか 「貢献・有能性の実感」「仕事の成果・姿勢・発揮能力への評価」など

　　👉 「組織生産性 心理要因分析（心理的安全性調査）」の詳細はこちら≫

３．【課題特化】モチベーション調査｜サービス名：モチベーションレベル測定

　▼モチベーションとは
　　●モチベーションとは、端的に言えば「人が行動する原動力」を指します。米国の著述家ダニエル・ピンク氏が提唱した「モチベーション3.0」によると、モチベーションは以下の３タイプに整理されます。
　　　　　・生存や安全を求める外的動機づけ（モチベーション1.0）
　　・報酬と罰則による管理型の動機づけ（モチベーション2.0）
　　・自律・成長・やりがいを源泉とする内発的動機づけ（モチベーション3.0）
　　　👉 「モチベーション3.0」「モチベーション理論の変遷」についての詳細解説はこちら≫
　▼「モチベーションレベル測定」とは
　　●当社「モチベーションレベル測定」は、前述のダニエル・ピンク氏が提唱した「モチベーション3.0」に基づき、「Lv1：生活・安全に関するモチベーション」「Lv2：評価・承認に関するモチベーション」「Lv3：自律・成長に関するモチベーション」の３タイプに分類し、
　　・どのタイプ（レベル）の動機が強く働いているか
　　・そのバランスや偏りはどうか
　　・従業員と組織が目指すモチベーションの源泉に認識ギャップはあるか
などを可視化し、従業員個人のモチベーション要因の特定のみに特化した深掘り型の分析です。
　　　※サービス名称に「レベル」という表現を使用していますが、ここでの「レベル」とは、階層的な優劣を示すものではなく、「モチベーションの源泉タイプ（行動原理の違い）」を示しています。

モチベーションレベル 調査領域 主な調査項目
Lv1：生活・安全に関するモチベーション 職場基盤・業務環境 仕事量の適切さ、仕事の範囲・責任の明確さ、指示系統の明確さ、上司からの指示の的確性、意見表明のしやすさ　など
処遇・労働条件 給与・賞与水準の納得感、休暇取得の適正度、労働時間の適正さ、柔軟な働き方の実現度　など
Lv2：評価・承認に関するモチベーション キャリアと適正配置 仕事の適性度、昇進・昇格の適性性、配置の希望反映度、配置への納得感　など
チームワーク・職場関係 ノウハウ共有の活発度、同僚との協力関係、他部署との連携協力、上司の育成配慮、ミス対応の建設性　など
評価・フィードバック 人事評価基準の明確性、人事評価結果の納得性、評価結果フィードバックの機会充実度　など
Lv3：自律・成長に関するモチベーション 自己決定と自律性 意見・提案の反映度合、自己決定権の程度、スキル能力の発揮程度、自己啓発の推奨程度　など
自己有能感 仕事の重要感、貢献・有能感、学習・成長の実感、能力習得の機会、将来ビジョンの明確性　など
目的・意義・目標設定 個人目標の納得性、個人目標達成フォローアップ、経営方針等への共感、職場目標への共感　など

　　👉 「モチベーションレベル測定（モチベーション調査）」の詳細はこちら≫をご覧ください。

４．【課題特化】テーマ特化型○○診断 for お客様（○○にはリーダーシップ・仕事観など）

　●「上司リーダーシップ・マネジメント」「仕事観」「承認感」など、お客様の様々なご要望に個別対応する調査です。
　●「個別対応ですので、詳細はお打ち合わせにより調査内容を決定します。

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お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

当社サービス共通の特徴

以下は、上記サービス共通の代表的な特徴です。（※調査サービスごとの特徴は、各サービスページをご覧ください。）

　様々な観点での分析結果を統合し、改善・維持項目を特定

　●様々な観点での分析結果を、単なる”横並び”でご提供するのでなく、各観点での分析結果をさらに統合分析し、優先度の高い項目を改善・維持項目として特定します。以下のような分析ロジックにより、改善項目などの選定根拠も明確になります。
エンゲージメント調査の一貫性のある分析ロジック

　「会社・経営層の目標値（基準値）」と「従業員」との認識ギャップを把握

　●当社では「理念、組織体制、風土が企業ごとに様々であれば、目標値も様々である」ことを踏まえ、基準値として業界平均は使用せず、事前に会社・経営層向けに従業員と同一項目のアンケートをとり、その集計結果を会社・経営層の目標値（基準値）として設定します。
　●設定した基準値と実際の調査結果を比較し、会社・経営層と従業員の認識のギャップ（基準値差異）を把握します。
会社・経営層と従業員の認識のギャップの把握

　優先度の高い改善・維持項目と取組主体を明確化

　●様々な観点での分析結果を統合し、改善・維持の優先度が高い項目を出力します。
　●会社全体または特定部署など、改善・維持活動の取り組み主体も併せて出力します。
　●改善・維持項目に対する施策の方向性として、改善のヒント集をご提示しています。
改善のヒント集

　👉 分析結果の統合や改善・維持項目の選定基準は、説明資料に記載しています。説明資料は、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

当社分析サービスが適した企業様

　●近年、HRツールが普及していますが、
　・機能が複雑（使いこなせない）　　　　　　・価格が高い（投資リスクが大きい）
　・リテラシー不足（使う人に定着しない）　　・成果が見えにくい（データを改善に活かせない）　
といった理由から、特に中小企業では導入を躊躇するケースが少なくありません。
　●これらHRツールの多くは、従業員コンディション管理（ストレス状態や活力度合いの把握）や満足度スコアなど様々な切り口での可視化に強みがありますが、企業ニーズによっては、複雑でオーバースペックになってしまう可能性があります。
　●一方、当社分析サービスは「各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供」する改善活動への直結を重視したサービスです。

このように当社分析サービスは、

　　　複雑な機能を持つ大規模ツールまでは必要とせず、改善活動に直結する分析を求める中小企業様に適しています。

　　１．エンゲージメント総合診断（従業員エンゲージメント調査）：詳細はこちら≫
　　２．組織生産性 心理要因分析（心理的安全性調査）：詳細はこちら≫
　　３．モチベーションレベル測定（モチベーション調査）：詳細はこちら≫

～　調査サービスの料金　～

　　●表中の価格は、従業員数５０名以下で、Webでの回答の場合の基本料金になります。

サービス名 料金（税抜）
エンゲージメント総合診断（従業員エンゲージメント調査） 130,000 円 ～
組織生産性 心理要因分析（心理的安全性調査） 100,000 円 ～
モチベーションレベル測定（モチベーション調査） 120,000 円 ～
テーマ特化型○○診断 for お客様（○○にはリーダーシップ・仕事観など） 完全個別対応ですので、別途お見積りします。

　　●調査人数の規模、回答方式（Web／紙）、納品形態（PDF／用紙）よって料金は変動します。

　　●調査項目のカスタマイズには、追加費用は一切かかりませんのでご安心ください。

　　※また、分析サービス以外にも、調査実施後のサービスも提供しています。後述 「調査後の支援サービス」 をご覧ください。

サービス内容の詳細や料金体系の【資料請求】はこちら
お電話でのご相談はこちら
050-3154-1038
受付時間 平日10:00 – 19:00

～　　調査後の支援サービス　　～

　●当社では、以下のような調査後の支援サービスもご提供しています。オンラインを基本として、お気軽にご相談できるサービスとしています。
調査後の支援サービス 概　要
フィードバックセッション ・分析結果の説明を受けたいお客様を対象に、オンラインにて分析結果のご説明および意見交換を、当社にて作成した分析結果の要約資料を元に実施します。
スポット相談型サポート ・調査結果に基づき、必要に応じて専門的なサポートを受けたいお客様向けのサービスです。
（メールまたはリモートミーティングにて実施）
　●また、改善活動支援も承っております。（費用等は別途ご相談）

　👉 詳細については、問い合わせフォーム≫よりご依頼ください。

～　よくあるご質問（FAQ）－ 全調査サービス共通　～

1. 調査内容・分析対象
Q　自社課題に合わせた質問項目のカスタマイズは可能ですか？
A　はい。可能です。目的に応じて調査設計を柔軟に調整いたします。その際の追加費用はかかりません。
Q　個人が特定されるリスクはありませんか？
A　部署や従業員属性など集計単位での人数が10人未満の場合は分析対象外としております。
Q　小規模でも実施できますか？
A　はい。20～30名程度でも分析可能です。ただし、部署や従業員属性など集計単位での人数が10名未満の場合は、個人特定回避の観点から分析対象外としています。対策例としては、例えば10人未満の部署が多い場合、部署を「管理・監督職」「一般職」といったように、大まかな職種を部署として代替することも可能です。
Q　特定の部署だけで導入できますか？
A　はい。全社調査だけでなく、特定部署のみの実施も可能です。

2. 調査実施方法
Q　調査期間はどのくらいですか？
A　当社目安としては、調査項目決定に5～7日、システム設定等に3～5日、回答期間は最大3週間、報告書作成に最大3日としていますが、実績ベースでは概ね20～25日です。
Q　回答方法はWebのみでしょうか？
A　Web回答を基本としていますが、用紙での回答も可能です。
Q　Web回答の場合、従業員全員がメールアドレスを保有していない場合はどうなるのでしょうか？
A　用紙（別途費用発生）や共有端末での実施が可能です。
Q　Web回答の場合、中断して再開できますか？
A　はい。回答者が途中保存して再開できる仕組みをご用意しています。
Q　回答率が不安です。
A　リマインド配信（Web回答の場合）、用紙回答の併用など、回答率を高める適宜対応いたします。なお、リマインド配信は事前に調査開始後の配信頻度をお打ち合わせにて決定いたします。

3. 調査報告書
Q　報告書はどのような形式で納品されますか？
A　PDFファイルでの納品を基本としていますが、紙媒体の納品（別途費用発生）にも対応しています。
Q　分析結果を見ても「どう解釈し、何をすればよいか」が分かるか不安です。
A　報告書納品時に「分析結果の説明資料」も併せて納品しております。また、報告書には改善ヒントが含まれています。なお、必要に応じてフィードバックセッション（別途費用発生）での解説も行います。

4. 料金
Q　料金体系はどのようになっていますか？
A　基本料金は従業員50名以下・Web回答で「エンゲージメント総合診断：13万円（税抜）～」「組織生産性 心理要因分析：10万円（税抜）～」「モチベーションレベル測定：12万円（税抜）～」としています。調査人数の規模、回答方式（Web／紙）、納品形態（PDF／用紙）よって料金は変動します。詳細はサービス説明資料に記載していますので、問い合わせフォーム等よりご依頼ください。

5. 調査後の支援サービス
Q　調査後のフォローはありますか？
A　はい。以下の支援サービスをご用意しています。
　・フィードバックセッション（結果の説明・意見交換）
　・スポット相談サポート（メールやリモート相談）
　・改善活動支援（施策の具体化・実行支援）

6. 他社比較・適合性
Q　他社分析サービスとの違いは何ですか？
A　当社分析サービスは、各観点での分析結果を統合し、優先度の高い項目を改善・維持項目の特定、改善のヒントまで提供する点が特徴です。複雑な機能を持つ大規模ツールまでは必要とせず、改善活動に直結する分析を求める中小企業様に適しています。また、「理念、組織体制、風土が企業ごとに様々であれば、目標値も様々」であることを踏まえ、業界平均との比較ではなく、会社・経営層の認識と比較し、より現実的な評価が得られるようにしています。

　👉 その他ご不明点や各種問い合わせは、以下よりお問い合わせください。

＜各調査サービス詳細リンク＞

　　１．エンゲージメント総合診断（従業員エンゲージメント調査）：詳細はこちら≫
　　２．組織生産性 心理要因分析（心理的安全性調査）：詳細はこちら≫
　　３．モチベーションレベル測定（モチベーション調査）：詳細はこちら≫

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